介護施設でのトラブルと適切な対応：自宅待機からの次の一歩

介護施設で働いています。調理担当で雇われましたが個室やトイレ掃除もあります。会社とのトラブルで私がとるべき対応法をご教授下さい。職場で見た入入居者さんへの虐待を、親戚の医療関係者にショートメールで愚痴ってました。途中ずっと返事がなく、その親戚から｢最近連絡が無いけどどうした？｣と電話があり、ショートメールを送り続けていた相手が、スマホの電話帳で近くにあった、自分が働く介護施設の管理者だと分かりました。驚きましたが大して慌てませんでした。職場に虐待してる奴、パワハラやきっつい嫌味を連発する奴（どちらも一人）が居ると知らせる手間が省けていいわぐらいに思ってました。最近その虐待職員が、割れたグラスの飲み物をそのまま別のグラスに移し替えて、年寄りに出そうとし、私が中身を捨てたら、介護施設の入居者さんが金を出して持ち寄った物を捨てたなどと凄まれ怖い思いをし、私が記入すべき書類に嘘まで書かれました。さらに、おやつの時間を過ぎたら用事は無いはずなのに冷蔵庫をあけてごそそして、気持ち悪いので開封した牛乳などは捨てましたが、冷凍にきちんと並べて保存した食材がごちゃごちゃになってました（こちらは夕方開けてみたら私が入れた状態と変わりすぎていて気付いただけで、目撃してません）それで私はキレて、管理者に間違えたフリをして送り続けていたメールに、管理者だと分かってたと伝えあの職員のおっさん、年寄りに割れたガラスの飲み物を移し替えて飲ませようとした、止めたら凄まれた！に始まり、そいつにまた露骨な嫌味を言われたり、無断で冷蔵庫を触られたら、中毒が出たら調理人のせいにされる、今度は我慢しないでそのまま施設を出て、まず保健所と労基署、最後は警察に行って、今までの経緯を説明すると書きました。何の反応も無かったのに、そのメールからすぐに本社から管理者が来て、守秘義務違反だ、会社に対して業務妨害だと、事情をよく聞きながらも、要は何処にもチクるなと言いに来て、私は自宅待機になりました。自宅待機って、つまり自分から辞めろって事ですし、虐待をしてる年配男性介護職員は辞めさせられないでしょう。警察などに行くなと言いに来たぐらいですので。辞めると告げて、完全に縁が切れるまでに、会社から色々要求される事、対処法など、経験した人はもちろん詳しい方教えて下さい。施設長や副施設長、ケアマネなど、何も知らずに虐待職員を信じていた人達にまで危害が及ぶと気の毒で、新聞社などにはリークしないつもりです。

大変な状況におかれているようですね。介護施設での調理担当として働きながら、想像を絶する状況に直面し、自宅待機を命じられたとのこと。まずは、ご自身の安全と精神的なケアを最優先にしてください。今回のケースは、労働基準法違反、介護保険法違反の可能性があり、決してあなただけが悪いわけではありません。

１．現状整理と証拠集め

まずは、冷静に現状を整理し、証拠を集めることが重要です。具体的には、以下の点をチェックしてみてください。

虐待行為の証拠：可能な限り、虐待行為の証拠を記録しましょう。日付、時間、場所、具体的な行為、証人など詳細に記録します。もし、記録が残せない状況であれば、信頼できる人に状況を説明し、証人になってもらうことを検討しましょう。写真や動画の撮影は、プライバシーに配慮し、合法的な範囲で行う必要があります。
パワハラ・嫌がらせの証拠：嫌がらせの内容、日時、場所、証人などを記録します。メールやメモなどの記録があれば、保存しておきましょう。音声データや動画データも有効な証拠となります。
冷蔵庫への不正アクセス：冷蔵庫への不正アクセスについても、日時、状況を記録します。食材の入れ替えの様子を写真や動画で撮影できれば、より強力な証拠となります。ただし、プライバシーに配慮し、合法的な範囲内で撮影する必要があります。
嘘の記載をされた書類：嘘の記載をされた書類のコピーを保管しましょう。その書類がどのような書類で、どのような嘘の記載があったのかを明確に記録しておきましょう。
メールのやり取り：管理者とのメールのやり取りは、重要な証拠となります。全て保存しておきましょう。

２．弁護士への相談

現状を弁護士に相談することを強くお勧めします。弁護士は、あなたの権利を守り、適切な対応策をアドバイスしてくれます。特に、解雇や懲戒処分といった可能性がある場合、弁護士の専門的な知識は不可欠です。労働問題に詳しい弁護士を探し、相談することをお勧めします。多くの弁護士事務所では、初回相談は無料で行っています。

３．労働基準監督署への相談

労働基準監督署は、労働者の権利を守る機関です。残業代未払い、パワハラ、解雇など、労働に関する様々な問題に対応しています。今回のケースでは、パワハラ、嫌がらせ、安全配慮義務違反の可能性があります。証拠を元に、労働基準監督署に相談することを検討しましょう。相談は無料で行えます。

４．保健所への相談

入居者への虐待行為は、保健所への通報義務があります。保健所は、介護施設の運営状況を監督し、虐待行為の調査や是正措置を命じる権限を持っています。虐待行為の証拠を元に、保健所への通報を検討しましょう。

５．警察への相談

状況によっては、警察への相談も必要となる場合があります。特に、器物損壊、脅迫、傷害などの犯罪行為が疑われる場合は、警察に相談しましょう。警察は、事件の捜査を行い、加害者に対して適切な処罰を行います。

６．会社からの要求への対応

会社から様々な要求をされる可能性がありますが、弁護士の助言を仰ぎながら対応しましょう。解雇予告、退職勧奨、和解交渉など、様々な状況が考えられます。安易に合意せず、弁護士と相談しながら、最善の対応を検討しましょう。

７．今後のキャリアについて

今回の経験は、非常に辛いものだったと思いますが、決してあなたの責任ではありません。今後のキャリアを考える上で、今回の経験を活かし、より良い職場環境を求めることが重要です。転職活動を行う際には、ハローワークや転職エージェントなどを活用し、自分に合った職場を見つける努力をしましょう。また、メンタルヘルスケアにも気を配り、必要であれば専門家のサポートを受けることを検討しましょう。

成功事例：勇気ある告発が職場環境改善に繋がったケース

過去に、ある介護施設で従業員が虐待を告発した事例があります。その従業員は、証拠を集め、保健所と警察に通報しました。その結果、虐待行為を行っていた職員は逮捕され、施設は改善計画を提出するよう命じられました。この事例は、勇気ある告発が職場環境改善に繋がることを示しています。ただし、告発にはリスクが伴うため、弁護士に相談し、適切な対応を取る必要があります。

まとめ

今回の状況は非常に困難ですが、決して諦めないでください。証拠を集め、弁護士や関係機関に相談することで、あなたの権利を守り、より良い未来を築くことができます。まずは、ご自身の安全と精神的なケアを最優先し、一歩ずつ進んでいきましょう。そして、決して一人で抱え込まず、専門家のサポートを受けながら、適切な対応を取ることが大切です。

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